超少子・超高齢社会の日本が人類の未来を開く~人口遷移論からみた日本の歴史的役割

日時
2025年12月12日(金) 10:00~11:30
聴講形式
本講演会(オンライン)は、①と②の両方の聴講案内をします。
 ①ライブ聴講(Zoom)
 ②後日聴講(YouTube:2週間限定となります)

※お申込みされた方へは①のURLを開催日前日夕刻までに、②のURLを開催後数日内にお送りします。
(①は事前登録が必要です)
出演者
長谷川 敏彦 氏(帝京科学大学 特任学長補佐
         未来医療研究機構 代表理事
         元 日本医科大学医療管理学 主任教授
         元 国立保健医療科学院 政策科学部長)

概要

今世界は、近代が終焉し、次の時代へと突入した。たった5年前に始まった感染症のパンデミックから、ウクライナ・ガザへと続く戦争、トランプ政権の樹立を経て、不透明な未来が立ちはだかる。今回は未来を予測するための3要素「人口構造」「技術革新」「環境変動」から日本が世界に先駆けて直面する課題「超少子・超高齢・デジタル社会」の意義を紐解きたい。特に人口は最も安定した確実な要素であり、近年提唱された「人口遷移論」は未来戦略の為に極めて有用である。この社会の遷移を主導するのは、日本では「貴少」なZ世代であり、彼らの活躍にかかっている。ここ35年の日本の停滞の主因は、ここ150年間に国家の目標「欧米に追い付け追い越せ」を達成したことにあり、目標の喪失にある。加えて成功の栄光「満州システム」から抜け出れずにいる。
我々の新たな目標は、常識では成立しえない、人口遷移後の社会を、世界に先駆けて設計構築すること、日本は人類の為の「実験国家」である。そのヒントは故鎌田教授が唱えた「翁童論」で、高齢者がZ世代の活躍の場を支えること、目指す社会の原型は、唯一日本の思想文化に基づいて進められた「江戸の国造り」にある。(講師より)

出演者紹介(敬称略)

長谷川 敏彦

(はせがわ・としひこ)
帝京科学大学 特任学長補佐
未来医療研究機構 代表理事
元 日本医科大学医療管理学 主任教授
元 国立保健医療科学院 政策科学部長

山口県生まれ大阪府育ち。医学校卒業後、日本の卒後研修制度に絶望し、アメリカで外科レジデント研修を行ない外科専門医資格を取得。医師の意思決定過程に興味を持ち当時の全米センターであったハーバード大学公衆衛生大学院ハービー・ファインバーグ教授の下で学ぶ。修士号を取得後研究助手となりハーバードMITキャンパスを回って、分析哲学・仏教哲学・医療人類学・医史学を学ぶ。同時にニューエイジ科学運動にふれ、ピーター・バーグ、フランシスコ・バレラなどの様々な分野のリーダーと交流する。
帰国後は滋賀医科大学第一外科で外科を教えるも、治療と予防、米国と日本四つの経験を活かすため、厚生労働省に入省、がん政策(国立がんセンター)老人医療(老人保健課)国際保健JICA)病院経営(九州地方医務局)を経て国立医療病院管理研究所の医療政策研究部長、組織改善で公立国立保健医療科学院政策科学部長、ついで日本大学医療管理学教授を勤め10年前に退官。この間寝たきり老人ゼロ作戦、健康日本21基本概念(予防)、医療安全事故防止政策(経営)、患者満足の測定(経営)、医師必要数推計(資源)、診療情報提供制度(資源)アフリカ病院経営5S改善(制度)など多くの主要政策に関与、ドラゴンネットと名付けたアジア主要国医療政策研究者ネットワークを主宰する。
退官後は、東近江市健康保険レセプトデータリンク分析や加賀市介護保険データ分析などビッグデータの分析に携わる一方、初代国立長寿研究センター大島総長や在宅医療アライアンスの新田理事長、NIRA総合研究開発機構とともにまちづくり・地域包括ケアの研究に携わる。
近年では横倉日本医師会会長の要請で日本医師会公衆衛生委員会の委員としてコロナ後の医療介護システムの在り方を報告、また門田日本医学会長の要請で120年後の医療を考える委員会の委員を務め、未来の人口構成・技術革新・環境問題についての報告を行った。一方古代史や鎌倉新仏教・室町文化・江戸社会に興味を持ち調査研究を進めてき、二年前には半世紀にわたる旧友、京都大学名誉教授鎌田東二氏とともに新著「超少子・超高齢社会の日本が未来を開く 医療と宗教のパラダイムシフト」を上梓した。
今年になってからは3月に、破綻をきたしているイギリスNHSの改革計画にアドバイスするため、イギリス政府に呼ばれてストリーティング厚生大臣に進言した。4月には新たに再社会デビューし、大学経営のアドバイザーとして教育セクターを未来社会から分析し、改革案を考案中である。

参加形態

Zoomを利用したオンラインによる聴講
WebセミナーにはZoomを使用します。
ご所属される組織のセキュリティによりZoomが使用できない場合がございますので、事前にご確認ください。
YouTubeを利用した後日聴講
開催日から数日経過後に、2週間限定でYouTube配信します。

※お申込み※ 12月9日(火)17:00まで
※動画視聴のURLはお申込みいただいた方に限りお送りします。
 代理出席、および動画の複数名視聴・録画・転送等はお控えくださいますようお願い申し上げます。
※通信費用は各自でご負担いただくことになりますので、ご了承ください。

ご聴講の際のご注意をご確認ください。

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